日本の年間大豆消費量は約４００万トン、うち３００万トンが植物油用の搾油大豆で、８０％がアメリカから輸出されています。食品大豆の年間消費量は約１００万トンです。伝統食品である豆腐、凍り豆腐、納豆、味噌、醤油、豆乳、たん白、きな粉、惣菜、煮豆等に利用されていますが、そのうち約半分以上がアメリカ産です。アメリカにとって日本は最大の食品大豆輸出国なのです。　健康志向の高まりとともに、栄養価が高く、カラダにやさしい大豆は、食べ方は異なるまでもアジアを始め、世界各国の食生活へと流通するようになりました。　アメリカ大豆協会は日本の食品大豆業界と積極的なコミュニケーション作りを心がけ、日本人の食生活には欠かすことのできない、より安心・安全なアメリカ産食品大豆の日本への安定供給のお手伝いを行っています。

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日本の食品大豆マーケットはアメリカにとって最大の輸出先です。その意味からも、アメリカ大豆協会の各海外事務所（特にアジア圏）は、日本の大豆製品や業界の活動等に非常に高い関心を持っています。　近年、アメリカを中心とする世界に日本食ブームが沸き起こっています。もはや「EDAMAME」、「TOFU」、「MISO」、「SOYSAUCE」、「SUSHI」、「SAKE」はアメリカの食文化に浸透しつつあるといっても過言ではありません。　最近では「UMAMI」という言葉さえ発するアメリカ人もでてきました。　酒・醤油・味噌・緑茶をはじめとする和食材の米国向け輸出が年々増え続ける中で、アメリカ大豆協会は今後も、日本の誇り高い食文化である伝統大豆食品のすばらしさを世界に向けて積極的に発信することにより、大豆業界のグローバルでサスティナブルな発展をサポートしていくことを目標としていきます。

■ 最新の穀物流通システム
主要大豆生産国であるアメリカは、最新の穀物輸送インフラを整えています。　アメリカで生産・収穫された日本向け食品大豆は、“食の安全・安心”への二―ズにお応えするために生産・流通・加工の各段階でＩＰハンドリング、残留農薬管理を徹底して行っています。

■ 新付加価値を持つ機能性大豆の開発
アメリカでは、大豆の優れた機能をさらに進化させ、付加価値をもった大豆品種の開発がさかんに行われています。現在欧米諸国やアジアの一部で認識が高まっている「トランス脂肪酸」対策用の低リノレン酸大豆がそのひとつです。今後もアメリカでは、大豆の持つ未知なる可能性を探るための活発な研究活動が行われていきます。

■ 大豆生産技術の革新
アメリカでは開発途上国の飢餓・栄養不足問題を含むグローバルな食料需給もふまえ、生産量・収量をあげるための生産技術の革新・効率性の向上に努めています。　実際に、1981-2006の25年間でアメリカで生産された大豆の1エーカ当たりの収量は12.6ブッシェル（343Kg）増加しています（SOYSTATS 2006）。

■ 世界の食料供給
世界の食料需要はBRICsの経済成長や人口増によって大幅の増加が見込まれています。　現在65億人の世界の人口は2015年には72億人、2050年には91億人に達すると予測されています（国連人口推計2006）。　また、地球温暖化による影響、バイオ燃料の需要拡大によって植物原料が高騰、その波及は日本の食卓にまで及んできています。　
このような状況の中で、食品・搾油用をあわせ大豆自給率が3％である日本は、今後の原料の安定供給の観点からも、供給源の確保が重要だと思われます。　その中で、アメリカ大豆協会は日本のお客様との更なる関係強化、又、情報発信の努力を行なっていきたいと考えています。

大豆食品の関連団体リスト

 

●豆腐   　日本豆腐協会 　全豆蓮   ●凍り豆腐   　こうや豆腐普及委員会   ●味噌   　MISO ONLINE 　全国味噌工業協同組合連合会   ●納豆 　全国納豆協同組合連合会   ●大豆たん白 　大豆たん白健康情報センター 　日本植物蛋白食品協会 ●醤油 　しょうゆ情報センター ●豆乳 　日本豆乳協会